はじめまして、こんにちは。
歯科医療総研の山本と申します。

いきなりで申し訳ないのですが…全国の歯科医院の院長先生にはどうにか自費診療の提供数を増やしていってほしいと思っております。

なぜならば、自費診療での治療のほうが明らかに生涯的なメリットを提供できることもそうですが、

今の日本の状況はもう数年前とは違うものになってきています。

歯冠修復と補綴治療に関しては材料費の高騰もあり点数自体は上がってきているものの、レセプト数が減少してきており、う蝕が若い世代で少なくなってきているのもあり、治療での保険収益を伸ばすのは難しくなってきていると思います。

何よりも、人材不足に合わせて働き方改革への対応や、最低賃金の上昇などで医院を経営するコストは今後どんどん増えていきます。

つまり「保険収入は減少し支出は増加する」という状態がこれからもどんどん加速していくのです。

ですので、院長先生がご自身の医療方針で地域医療に貢献していくには、もう四の五の言わずに自費診療の提供数と点数で大きく優遇されているメンテナンス患者数を増やしていく必要があり…

とりあえずTCが現在医院にいるかいないかは置いといて、業務として必要になってくるものだと思ってください。

TC業務とは院長が1人ではできないことをできるようにするための業務という位置づけであり、そもそも欧米と比べると日本の歯科の院長先生は忙しすぎるんです。

本来は院長先生がゆっくりと説明したいところが時間的にできなかったり、金額の話も院長先生だと話しづらかったり、そういったことをカバーしていくのがTC業務の本質的な考え方になります。

こういったTC業務の考え方は10年くらい前から少しずつ広まってきていますが、

ほとんどの先生がTC業務と言われても、どういった仕事なのかわからないし必要以上の人員が必要になる色物扱いをしてしまっているのが現状です。

ですが、40～50年くらい前までは歯科衛生士の仕事もそうでした。

ほとんどの医院が歯科衛生士に何をさせてどう医院の診療体制に組み込んでいけばいいかわからなかった時代があります。

そして、TC業務を分離して考えて自費診療やメンテナンスを増加させていくことは、これからの日本の歯科でも当たり前になってくるのでついてこれない医院は生き残れなくなってしまうのです。

事実、一部の歯科医院はTC業務を任せるスタッフを配置して、他医院よりも高い医業収入を獲得できています。

もちろん、そんなこと言われてもいきなりTCを医院に誕生させるのは大変そうだというイメージがあるかと思いますが…

実はこれがそうでもないらしいのです。

院長先生が正しくTC業務を理解していただければ、人員を増やすこともなく、カウンセリングルームを作ることもせずともTC業務を他の診療や業務と独立させて…

そこで今回、あまり知られていないTC業務の全貌を説明してくれるのが、TCマスターカレッジ代表の鈴木誓子先生です。

鈴木先生は歯科衛生士としての歯科医院勤務時代から、合計10,000人以上の患者さんにカウンセリングを行い、最高で年間2億円を超える自費成約も達成したスーパーTCとも言える人物です。

さらに、最近は日本だけでなく講義などを通じて海外にもTC業務の重要性を発信しており、世界中からの講演依頼が後を絶たないほどの、誰よりもTC業務を知り尽くしたノウハウを持った人物です。

鈴木先生が言うにはTC業務として切り分けるべきものは以下になります。

もちろんこれは医院の状況によって、院長がやってしまったりしたほうがいいこともありますが、一つの目安としてまずはここを押さえといてください。

そして、TC業務は「歯科助手や受付スタッフによる兼任性」から始めるべきだと言います。

もちろん将来的には専任のスタッフをつくるべきではあるのですが、兼任からでも始めていけば面白いように自費成約やメンテナンス患者が増加していくので、頃合いを見て専任にしていくような流れが必然的にされていくのだと言います。

ですので、今回は鈴木先生が実際に語っていたTC業務を院内に導入するための「兼任TC」と「専任TC」の2つの方法における解説とポイントをお話させていただきます。

TC業務未経験から始めるにあたってまず最初にやっていくことは…

いきなり費用の話は難しいので、問診でとにかく患者さんと一対一で話す経験を積んでいくことです。

最初は即答できずに「先生に聞いておきます」「確認しておきます」と宿題にさせていただくことがあってもいいと思います。

また、TC業務を歯科助手や受付が兼任すると真っ先に問題になるのが…

「歯科助手や受付がカウンセリングしてる時間は他がほったらかしになるのでは？」 「スタッフの業務量が増えて残業をしないといけなくなるのでは？」といったところです。

増員をしないで役割を増やすのであれば、当然ここは心配になりますよね。

ですが、このあたりは院内でルールを決めることでほとんど解決できてしまうんです。

TC業務のメインとなるカウンセリングは、基本的には予約制にしておけば毎朝の朝礼時などにカウンセリングの時間は予め誰かがヘルプに入れるように決めておけますし、電話対応なども話が長くなりそうでしたらカウンセリング後にかけなおす形で折り返し対応にもできます。

アポイントの取り方でも前後15分間隔を空けたりすればカウンセリング資料の準備やサブカルテの記入もできます。

また、カウンセリングルームも必ず必要ではなく、ユニットや一畳半程度の少しのスペースをパーテーションで区切って机と椅子のセットだけでも大丈夫です。

専任TCであればカウンセリングを第一優先に時間が確保できるので、余裕を持った時間配分でカウンセリングのアポイントが取りやすく急なカウンセリングにも対応しやすくなりますし、専任まで作れる状況になっていれば自費率は勝手に上昇していくことでしょう。

また、TCにどこまでカウンセリングを任せてもいいのか？というご質問もよくあるそうですが、究極はフルマウスカウンセリングまで任せていいそうです。

また、カウンセリング以外にもTC業務として任せるべき仕事はあります。

TCは治療内容が把握できていますので、ある程度の雛形があれば他院への検査依頼や対診を作成できますし、ドクターはその内容をチェックするだけとなれば、とても楽になるのではないでしょうか。

その他、事故などの患者さんの保険会社への書類や労災の請求書などもTCが作成し、請求できればドクターの診療以外の業務が軽減されると思います。

さらには治療についての知識もありますので、メーカーさんの対応や厚生局などの役所への問い合わせなどもTCが担える部分があります。

いかがでしょうか。

そもそもの考え方として、TC業務は営業のように思われることもありますがあくまでも医療の一環であって営業ではありません。

なぜ自費率が上がるかというと、TC業務の目的が自費契約ではなく、患者さんの健康だからです。

患者さん自身が自分にとって何が必要かを考え、選んだ結果が自費治療になるケースが多いという理想的な流れを生み出すのです。

そこで今回は鈴木誓子先生本人と、この方法を実践し、実績を上げている兼任TCの宮下まりこ氏・専任TCの占部直子氏を講師にお招きし、プレミアムセミナーを開催してそれを動画教材としてご用意いたしました。

動画教材に収録されている内容の一部をご紹介しますと…

このように、TC業務をしっかりと医院に導入するためのノウハウが84分にわたって動画内で詳しくお話されています。

医院にTC業務を行えるスタッフを誕生させるのはそんなに簡単な話ではありませんが、自費診療やメンテナンスの増加などといったそれ相応の見返りはありますし他医院との大きな差別化になります。

そして近い将来で「１医院1TC」は当たり前になることと断言します。

ですので、何も知らずよくわからないから行動を起こしづらい気持ちもわかりますが、ここで乗り遅れると準備が間に合わずに最悪の事態を招く可能性もありますので…

初めての人は兼任TCから始めていただき、既に兼任TCや専任TCがいるのであれば、より専門性の高いＴＣ業務を行うために今回の動画教材をご活用していただければと思います。

そして今回、鈴木先生のＴＣ導入ノウハウに興味を持っていただいた先生には少しでも安く提供したいと思い49,800円を定価にしたのですが…